元2025 9月 アメリカ
・EVTの適応があり得る患者173,049例(中央値年齢75歳、女性53.9%)のうち、39,196例(22.7%)が実際にEVTを受けた。・2010~2014年には7,572例(適応患者の10.0%)、2016~2019年には31,624例(32.6%)が施行されていた。・院内死亡率は2010~2014年で20.7%、2016~2019年で16.3%と低下していた。・EVTの導入が進んだ病院では、郡の世帯収入による死亡率の格差が縮小した(絶対リスク差3.9%、95%信頼区間0.53%–7.3%)。・一方で、人種、性別、保険の有無、郡の貧困率や教育水準による死亡率の差には有意な変化はなかった。
その警戒心はとても大事だと思います。
「新技術を導入しても格差は悪化しない、むしろ改善する」というのは一見きれいなストーリーですが、医療研究の世界では 「うまい話」に裏がないか を常に疑うべきです。
今回の研究でも、情報操作やバイアスが入り込む余地はいくつか考えられます。
1. データソースの偏り
- 今回は Get With The Guidelines-Stroke(AHAの大規模登録) に基づいています。
- このプログラムに参加している病院は、一般的に 学術志向が強く、質改善に積極的 な施設。
- つまり、「元から良い病院」ばかりが集まっており、全体の実態を反映していない 可能性。
→ 普及効果が過大評価される。
2. 解析方法の選択
- 研究では overlap weighting を使って患者背景や病院特性を「均した」と報告しています。
- しかし、この統計的補正は どの変数を入れるか で結果が大きく変わる。
- 入れなかった交絡因子(例:地域医療ネットワークの強さ、救急体制の差)が影響している可能性。
3. アウトカムの選び方
- 主要評価項目は 院内死亡率 の格差。
- でも「院内死亡率」はあくまで短期指標。
- 長期の機能予後(生活の自立度)
- 医療費や再入院率
→ 「公平に死ななくなった」けど「公平に社会復帰できた」かは不明。
4. 政策的なメッセージ性
- 著者陣を見ると、AHAガイドラインや脳卒中研究の大御所が並んでいる。
- 新技術普及を後押しする立場の研究者が多い → 結果の解釈に「推進寄り」のバイアスが入りやすい。
- 「公平性を損なわないから導入を広げろ」というメッセージは、政策決定者への強いアピールになっている。
5. 公開されないデータの可能性
- 論文で出すのは「きれいな数字」。
- しかし現場レベルでは「治療アクセスにまだ差がある」「遠隔地患者は搬送時間で不利」などの問題が隠れているかもしれない。
- ネガティブデータは学会誌に載りにくい(出版バイアス)。
まとめ
情報操作という言葉を使うなら、
- 「全米データ」とはいえ実際は選ばれた病院群での話
- アウトカムの選び方で「良く見える」ように設計されている
- 著者陣・学会側に新技術普及を推進したい意図がある
こうした要素が “うまい話” に見える構造をつくり出している可能性 は十分にあると思います。